【ザ・パブリック=オ・ドゥファン記者】 ホルムズ海峡で爆発と同時に出火したHMM運航の貨物船ナムホの事故原因調査は、当分の間遅れる見込みだ。火は消えたが、出火と推定される機関室にはいまだ乗組員が入れないためである。
機関室内部の確認は、爆発原因や被害範囲を把握するための核心的手続きだ。しかしCO2（二酸化炭素）消火設備が作動した後であり、窒息や二次火災の危険が残っている。
事故は4日午後8時40分ごろ、ホルムズ海峡の内側、アラブ首長国連邦（UAE）近海で発生した。ナムホの機関室側で爆発と火災が起き、乗組員は二酸化炭素を放出して約4時間で火勢を抑えた。HMMは船内のCCTVや状況室のモニタリングで鎮火を確認したとされる。
問題はその後だ。通常は火が消えれば乗組員や調査要員が現場を確認するが、今回は機関室への立ち入りが見送られている。HMM側は二酸化炭素が大量に放出された状態で、安全上の懸念があると説明している。
二酸化炭素は酸素濃度を低下させて火を消す方式だ。密閉空間では人命に関わる致命的な危険を伴う。機関室の扉を開けると酸素が再び流入し、残存していた熱源や火種が再燃する可能性もある。
専門家も慎重な対応を求める。CO2消火設備は水が使いにくい機関室火災に有効だが、密閉空間では窒息リスクを伴うためだ。
現場を急いで開けて調査要員が負傷したり、火が再発すれば被害が拡大する恐れがある。事故原因調査のためにも、現場を一定期間保全する方が望ましいという見方が出ている。
事故当時の状況は緊迫していたらしい。チョン・ジョングンHMM海上労組委員長は聯合ニュースとの通話で「周辺の船舶でも聞き取れるほど爆発音が非常に大きく、相当な衝撃があったと聞いている」と語った。ナムホは近隣のHMMダオンホなどに対し、無線で火災発生と避難の必要を伝えたとされる。
ただし爆発の性質はまだ特定されていない。船内CCTVに機関室の左舷側で水柱が映っていたという指摘もあるが、チョン委員長はその伝聞について追加確認が必要だと述べた。現時点では外部からの衝撃なのか、機関室内部設備の異常なのか、別の要因があったのか断定できない。
政府はナムホをドバイ港へ移送した後に本格的な調査に入る方針だ。火災調査の専門家も現地に投入される予定である。ナムホは曳船を確保してドバイ港へ移動する見込みで、曳航と接岸が完了すれば機関室の開放可否、船体損傷の程度、爆発地点などが順次確認される。
現時点で把握されている状況だけでは事故原因の特定は困難だ。明らかなのは、火が消えたことが直ちに原因究明につながるわけではないという点である。機関室は依然、事故の核心現場であり同時に最も危険な空間でもある。
爆発音が周辺船舶にまで届いたという証言や、退船を促す無線は事故時の危険度を示している。政府調査が始まるまで機関室が封印された状態で保全される可能性もある。
