韓国農水産食品流通公社（aT）の農食品輸出情報（KATI）によると、米バーモント州の食品産業コンサルティング会社メニュー・マターズ（Menu Matters）のメイブ・ウェブスター代表は、食品流通専門メディア『スーパーマーケット・ニュース（Supermarket News）』で「自宅で頻繁に料理するが、すべての工程を最初から自分でこなすのは時間や技術の面で負担に感じる消費者に大きく受け入れられている」と述べた。続けて「下処理済みの農産物は加工食品を避けつつ、食事に植物性の食材を取り入れやすくする」と付け加えた。
最も関心を示すのは、普段から自宅でよく料理する人や、特別な日に自分で料理を用意する人々だ。少ない手間で調理を続けたい高齢層や、時間は限られるが調理経験が多くない若年層も含まれる。
ただし流通業者側には依然として課題が多い。在庫ロスを減らすことが重要な障害となっている。ウェブスター氏は「生鮮食品は本質的に廃棄率を下げるための追加管理が必要だ。多くの付加価値のある下処理果物・野菜は店舗で加工されるが、一般の農産物より早く品質が劣化する可能性があり、在庫管理の負担や熟練人材の必要性が一層高まる」と説明した。
ウェブスター氏は「下処理済みの果物・野菜の需要は特定の年齢層によるものではなく、食材の準備や活用の仕方に関する消費者のニーズによって左右される。この需要は消費者の料理への関心度や使用目的によって変わるだろう」と述べた。
