【ヘラルド経済=チャン・ヨンジュ記者】 大韓航空が創立以来57年間守ってきた「客室乗務員はヒールを履く」という原則を見直す動きが出ている。客室乗務員の負担を軽くし、業務の快適性を高めるため、スニーカー(運動靴)の着用を認める方向だ。22日、航空業界によると、大韓航空は労使協議の場で、客室乗務員が機内業務中に運動靴や機能性シューズを履けるよう、服装規定の見直しを検討している。
これまで大韓航空の客室乗務員は機内で3〜5cmのヒールを着用することが義務付けられていた。
大韓航空の関係者は「客室乗務員の身体的疲労が蓄積すれば緊急時の対応能力が低下する。従業員が快適でなければ、機内の安全やサービスの質も高まらないというのが会社の判断だ」と述べた。
実際、ヒールは客室乗務員の慢性的な疲労や筋骨格系疾患の大きな原因として指摘されている。
大韓航空職員連帯支部によると、客室乗務員は機内で1日平均1万5000歩以上歩き、立ち仕事の時間が14時間を超えることもあるとされる。
客室乗務員へのスニーカー許可は韓国内外の航空業界で進むトレンドだ。済州航空は今年2月、機内の勤務環境を改善し、緊急時の対応力を高めるため、全客室乗務員にスニーカーを勤務用の靴として支給した。
また、エアロケイ航空は2020年の創業時から運動靴を正式な勤務靴として採用している。イースター航空も黒系で統一すればヒールの着用を求めない。
海外では、日本航空(JAL)が昨年、客室乗務員と地上職員1万4000人にスニーカーの着用を認めた。
目的は、これまで求められてきた画一的な身だしなみに伴う不便を軽減し、長時間のフライトなど勤務環境の実態を反映することにある。
中国のエアトラベルでもハイヒール規定を廃止し、「フラットシューズは緊急時の避難などで安全性を大幅に高める」と述べている。