アメリカ海軍は今後30年以内に、いわゆる「トランプ級戦艦」と名付けられた大型艦15隻を導入する方針を打ち出した。迅速な推進のため「信頼できる同盟」の強みを活用する考えを明らかにしており、韓国の造船業界にとって大きな商機が到来するとの見方が出ている。
米ブルームバーグ通信などによれば、米海軍は11日（現地）に公開した「造船計画」で、2055年までにトランプ級戦艦15隻を導入すると発表した。トランプ級戦艦は米海軍力の回復と中国のけん制を狙うもので、昨年12月にドナルド・トランプ米大統領が提唱した「黄金艦隊」（Golden Fleet）構想の中核に位置づけられている。
トランプ大統領は当時、「最速かつ最大級の艦で海軍力を強化する」として、冷戦期以降姿を消した排水量3万〜4万トン級の大型艦を再導入すると表明し、これらの艦に自身の名前を冠した。トランプ政権は、トランプ級戦艦に艦砲だけでなくミサイル、極超音速兵器、電磁式レールガン、高出力レーザー、さらには核弾頭を搭載可能な海上発射巡航ミサイルに相当する装備も搭載する計画を示している。
計画によれば、最初のトランプ級戦艦は2036年に引き渡され、2038年と2039年にも追加で引き渡される見込みだ。海軍はこれら3隻の建造に435億ドル（約64兆7000億ウォン）の予算を要求している。1隻当たり平均で145億ドルを要すると試算されている。ブルームバーグは「最初のトランプ級戦艦を2036年に引き渡すなど、当初の3隻導入計画に比べて今回の計画は大幅に拡大された」と分析している。
現在、米国内で建造費が最も高い艦は建造費が130億ドルに上ったジェラルド・フォード級空母である。トランプ級戦艦が完成すれば、米軍の艦艇として最高額となる可能性がある。米海軍はこのほか、現有の291隻を2031年までに299隻に増やす計画も示した。海軍が必要とする355隻には届かないため、今後さらなる計画が示される可能性がある。
注目すべきは、「米国の造船能力を最大限動員する」としつつも、同盟国の能力も活用する構想を明示した点だ。米造船業は施設や人材面で十分でない現状を認めつつ、「海軍は信頼できる同盟の強みを活用し、米国の能力拡大のために世界的に統合された産業モデルを採用すべきだ」と強調している。
また「国内建造を最優先するが、米国産業がスケジュールに間に合わない場合、同盟国やパートナーの造船能力が米国内生産を補完できるか、海外オプションを評価する」としている。これにより、韓国が進める「マスガ（MASGA・米造船業を再び偉大にする）プロジェクト」との連携を通じて、韓国造船業に商機が生まれるとの観測が強まっている。
もちろん、米海軍が特定の同盟国として韓国を名指ししたわけではない。しかし、韓米は昨年、対米造船分野で1500億ドル規模の投資に合意している。これは、米国による対韓国の関税措置および自動車関税率の引き下げ（25→15％）を条件に、韓国が進める総額3500億ドル規模の対米投資の一部に該当する。
韓米は最近、造船パートナーシップ・イニシアティブの発足に向けた覚書（MOU）を締結し、今年中にワシントンDCに韓米造船パートナーシップセンターを設立するとともに、商船建造や人材育成などで協力を拡大する方針を打ち出している。
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