ユニトリー直営店から杭州のロボット警察まで
メーデー連休でもスポットライトはロボットに
若者の就職難の悲鳴にも動じない中国のロボット躍進
目覚ましい発展をただ羨むだけでは済まされない理由
メーデー連休でもスポットライトはロボットに
若者の就職難の悲鳴にも動じない中国のロボット躍進
目覚ましい発展をただ羨むだけでは済まされない理由
5日間のメーデー連休が始まった今月1日、中国・北京中心部の王府井にある大型ショッピングモールの1階。人混みの中でとりわけ多くの人が集まる店に向かうと、携帯電話を高く掲げる群衆の間でパンダロボットとロボット犬が芸を披露している光景が目に入った。ステージが置かれていたのは、連休の特需を狙って前日に営業を始めたユニトリー初の直営販売店だった。記者としては目新しさはないが、集まった子どもや親たちの目は好奇心と畏敬で輝いていた。 最近の中国ではどこへ行ってもロボットブームだ。どの博覧会でもロボットがメインブースを占め、ロボットマラソンやロボットオリンピックのようにロボットのみを対象にしたイベントも増えている。今回の連休中にも杭州で世界初のロボット警察チームが実戦投入され、話題を呼んだ。
だが、人間のためのメーデーまでロボットが主役になる光景を見て、出張先で会ったある中国人記者の言葉をふと想起した。中国の技術躍進の中心、深センから来た彼は、ロボットマラソンを取材しに行くという私の言葉に対し、唐突に「ロボットは嫌いだ」と言った。仕事がないのにロボットがこれほど普及したら若者はどうなるのか、という趣旨だった。周囲に聞き耳を立てる人が多い場だったため小声だったが、その口調は断固としていた。
プロレタリアの国を自称してきた中国だが、労働者の権利は韓国に比べて遅れている面が多い。人口移動を制限するため1958年に導入され、今も「現代版身分制度」として機能している戸口（フーコウ）制度がその代表例だ。北京や上海などで働く農村出身労働者は、社会保険・年金・医療・住宅保障などから排除され、子どもも現地の高校入学や高考（大学入試）の受験資格が制限される。このため中学卒業前後に幼い子を戸籍地へ戻すことが珍しくない。
労働環境も過酷だ。一般に「996（朝9時から夜9時、週6日勤務）」と呼ばれる長時間労働の慣行が根強く、職場の人々は祝日ごとに「代替勤務」という名の負担を強いられる。祝日のために休んだ平日の勤務を補うために週末に出勤する制度で、祝日前後の土曜出勤が続き、結果的に週6日働く事態がしばしば発生する。
他方で富裕層はますます富を増やしやすい。相続税・贈与税がなく、住宅所有税も一部地域を除いてほとんど存在しない。国家の主要税源は増値税（付加価値税）で、結果として富裕層よりも庶民により大きな負担がかかる。20元（約4400ウォン、約396円）のおやつを一つ頼んでも配達料がかからない店が多いほど人件費は安いが、北京のカフェでラテ一杯は韓国の通貨で8000ウォン（約720円）を軽く超えることが多い。
より深刻なのは労働からの疎外だ。極度の就職難の中、多くの若者は劣悪な仕事でも持ちたいと願うが、そもそも働く場所がない。「偽の事務所」に就職したふりをすることが昨年に続き今年も流行している。ロボットの発展と普及は、この問題をさらに早く深刻化させている。
最近、韓国ではサムスン電子の労組による総ストライキを巡る議論が盛んだ。要求が過大だという世論に同意する部分もあるが、中国にいると、表現の自由そのものが存在することの重要さを改めて感じさせられる。集団行動を極度に不穏視する中国では、総ストライキはおろか、当局の機嫌を損ねる内容があれば個人のソーシャルメディアアカウントさえ遮断されることが多い。昨年末には、アルバイトで生計を立て、ネットカフェ（PC房）などを転々とする日常を伝えた「シャオA」の動画が突如すべて削除された。中国の情報機関である国家安全部は最近、外部勢力が「タンピン（何もしないで横たわること）」を煽り、中国の若者の精神を蝕もうとしているという映像を公開した。
ロボット躍進を含む中国の目覚ましい発展は羨ましい側面が多い。一党体制特有の推進力がもたらした成果だ。しかし、万里のファイアウォールを回避するために、1日に何度もエラーが出るVPN（仮想プライベートネットワーク）をつないで科学躍進の記事を書くと、どうしても認知的不協和を感じざるを得ない。世界で最も早く未来をつくりながら、その未来を語る自由を許さない国、それが今の中国だ。
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