16日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によれば、今回の対立は教会の内外にとどまらず、ピッツバーグ、ボストン、マイアミといった主要なカトリック地域社会にも広がっている。
トランプ氏をこれまで3度支持してきた一部のカトリック信徒からも、今回は線を越えたという声が出ている。ある共和党寄りのカトリック信徒は、復活祭にイランに向けて過激な表現が使われ、その後教皇レオが攻撃されたことに反発した。さらに自身をイエスのように描いたAI画像が投稿されたのを機に、もはや支持できないと表明した。
一方でトランプ氏を引き続き支持する信徒も少なくない。教皇が政治問題に介入すべきではないと考える人や、AI画像は風刺に過ぎないと擁護する人もいる。ボストンの信徒の間には「教皇は教会にとどまり、大統領は国を運営すればよい」という反応も見られる。
妊娠中絶の問題は依然としてトランプ支持の主要な要因だ。トランプ氏の言動に違和感を覚えるカトリック信徒であっても、妊娠中絶反対や保守的な最高裁判事の任命といった理由で共和党を離れないとWSJは伝えている。最近の論争が直ちに支持離脱に結び付かない理由はここにある。
教皇レオ14世は退くつもりはないと明確にしている。記者団に対し「トランプ政権も、福音のメッセージを大々的に伝えることも恐れていない」と語った。戦争と平和、人間の尊厳に関する問題で教皇が声を上げるのは自身の責務だとの立場だ。
米国カトリック指導部も教皇の役割を擁護している。マイアミ大司教区のトーマス・ウェンスキー大司教は「教皇と世俗権力の衝突は新しいことではない」と述べた。ウェンスキー大司教は「教皇は誰かを満足させるためではなく、信仰の原則に従って発言すべきだ」としつつ、「率直な対話が続けば現在の対立も鎮静化する可能性がある」と見ている。
