青少年のギャンブル問題は既に危険水準を超えており、教育当局が配布する予防資料中心の対応は現場での拡散の速さに追いついていない。
青少年のギャンブル実態を追跡した取材で確認された状況は、単なる逸脱の域を超えていた。同年代の好奇心から始まった少額の賭けが、違法賭博サイトへの動線となっている。
特に、組織的に運営されるいわゆる「総販」構造が青少年流入の主要な経路として機能していることが明らかになった。彼らはSNSやメッセージアプリで接触し、加入を誘導し、収益を餌に同年代を引き込む方式を取っている。
教育当局は予防教育資料を作成して学校に配布している。教員研修やキャンペーンも併行して実施されている。
制度面だけを見れば対応体制は一定程度整っているように見えるが、現場はこれを十分な対応とは評価していない。
教育資料はギャンブルの危険性を周知することに重きが置かれているが、実際の流入を阻止したり、依存の初期段階で介入したりする機能は限られている。
問題は対応のタイミングにある。多くのケースで生徒が既にギャンブルに接触した後に学校や関係機関が動き出す。相談や指導措置は行われるが、被害はかなり進行している場合が多い。
通報や管理体制も断片的にしか機能していない。個別事案中心の対応が続く中で、再発や危険性の蓄積が評価されないことが多く、学校、教育庁、捜査機関間の情報共有も限られている。
取材で出会った現場関係者は「問題が表面化してから対応が始まる」と指摘し、「既に兆候はあったが止められなかった」と繰り返し語った。
青少年のギャンブル問題は社会的な対応を促している。教育界や保護者団体は予防教育の義務化を求めている。
政治の場でも関連立法の動きが続いている。しかし制度の変更が現場に実質的な影響を及ぼすまでには時間を要する。
／チェ・ジュンヒ（京畿本社 社会部記者）
