韓米の上半期合同演習『自由の盾』（フリーダム・シールド、FS）が行われているが、訓練をめぐる空気は例年と明らかに異なる。韓米ともに合同演習を大々的に広報しておらず、北朝鮮も強い対抗措置を控えているように見える。背景には中東情勢に伴う在韓米軍資産の再配置や、北朝鮮の軍事戦略の変化などがあるとみられる。
韓米は9日から19日まで『自由の盾』演習を実施している。『自由の盾』は北朝鮮の侵入を想定し、韓米両軍の相互運用性と合同対応態勢を強化することを目的とする訓練で、関連する野外機動訓練（FTX）が計22件行われる。
今年の『自由の盾』期間中に実施される野外機動訓練は、昨年の51件と比べて半分以下に激減した。軍は訓練を合同演習期間に集中させるのではなく、年間を通じて分散して実施する方針だと説明しているが、結果的に今年の『自由の盾』は開始前から目立たない形で設計されたことになる。
国防部と合同参謀本部は今回の合同演習を対北メッセージや国民向けの安全広報の正面に押し出していない。安圭白（アン・ギュベク）国防長官と陣永承（ジン・ヨンスン）合同参謀議長はそれぞれ訓練現場を訪れたが、公開された発信の焦点は戦時作戦統制権（戦作権）の移管準備に置かれている。
安長官は先に「2026年の未来連合軍司令部の完全運用能力（IOC）検証完了」を目標に、戦作権回復の準備を着実に進めていこうと述べ、陣議長も今回の演習を戦作権移管準備と合同作戦計画の検証の機会だと位置付けている。
こうした抑制的な基調は中東の変数によるものと解釈される。最近、在韓米軍のパトリオットや高高度防衛ミサイル（THAAD・サード）など一部の防空資産が中東方面へ移動する兆候が相次いで確認され、政府もこれを事実上認めている。
イ・ジェミョン大統領は10日の国務会議で、在韓米軍が自国の必要に応じて一部の防空武器を搬出することに反対の意を示しつつも、「我々の意見どおりにすべてを貫徹できないというのも厳然たる現実だ」と述べた。
演習は行われているが、米軍の関心は休戦状態の朝鮮半島よりも、現在戦闘が続く中東支援に向いているのではないかという見方もある。
ジェイビア・ブランソン駐韓米軍司令官兼韓米連合司令官の動向もその解釈を補強している。ブランソン司令官は訓練開始2日目の10日午後まで、韓米連合軍司令部の展開指揮所「CPタンゴ」に入っていなかったと報じられた。駐韓米軍側は「21世紀の指揮は一か所に物理的に存在するものではなく、接続性とリーダーシップで定義される」と反論したが、司令官の物理的な位置が記事の材料になるほど、今回の合同演習が例年とは異なる空気を醸し出しているのは確かだ。
前日、ソウル・龍山区の国防部庁舎で行われた安長官とブランソン司令官の面談もやや異例と見られている。国防部は両指揮官の具体的な会話内容については確認を制限すると説明しているが、合同演習期間中に予定になかったこの面談を通じて、韓米が合同演習よりも在韓米軍の中東支援と資産運用を重視しているののではないかという臆測が出ている。
一部では、韓国政府が北朝鮮を意識して『自由の盾』演習を目立たせないことを好んでいるとの評価もある。韓米合同演習が大々的に注目されれば、北朝鮮がそれを口実に強度の高い軍事挑発に出る可能性が高まる。最近の朝鮮半島周辺の安全環境は米中対立や中東情勢など複雑な変数に置かれており、不必要な緊張の高まりを避けたいという政府の本音が反映されている。特に政府は9・19南北軍事合意の復元可能性も念頭に置いており、状況管理が求められている。
北朝鮮は今回の合同演習について、金与正（キム・ヨジョン）労働党総務部長の談話で「恐ろしい結果を招く可能性がある」と警告し、金正恩（キム・ジョンウン）総書記は5000トン級駆逐艦「最賢虎（최현호）」で戦略巡航ミサイルの試験発射を視察し、「国家核武力の多角的運用段階に移行した」と主張した。
しかし北朝鮮は弾道ミサイル発射など「線を越える」行動には踏み切らず、正面衝突には至っていない。巡航ミサイル発射は国連安全保障理事会の対北制裁決議の対象外である点から、北が対応の水準を調整したとの見方もある。また今回の発射は見せかけの反発というより、計画的な軍事力強化の一環と見る向きもある。金総書記は最賢虎に搭載する武装構成や今後の艦艇建造スケジュールにも言及した。
軍関係者は「今回の『自由の盾』合同演習は正常に進行しており、ほかの変数によって外部からの注目度が低下しているだけとも見られる」と述べ、「韓米は合同防衛態勢を整えており、対北抑止力に問題はない」と説明した。
