「空虚な脅威に過ぎない」vs「強力な対応の結果」... 米・イランの心理戦が激化する中、イラン国内で強硬な世論が広がる
ドナルド・トランプ米大統領がイランのエネルギー施設に対する軍事攻撃を5日間保留すると発表した中、イラン内部ではこれを米国の「屈辱的な後退」と規定し、嘲笑を含む反応が相次いだ。公式の政府見解が発表される前に、イランの官営・民間メディアはこぞって論評を出し、米国の圧力カードは効力を失ったと主張した。
イランの有力メディア、メフル通信は今回の猶予決定を強く批判し、「トランプの脅威はやはり中身のない空虚な叫びにすぎない」と断じた。とりわけ、数日前にサウスパースガス田近辺で示されたイランの破壊的対応能力を目にしたトランプが結局退いたにすぎないと指摘し、今回の軍事作戦保留は米国の自発的選択ではなく、イランの軍事的威容に押された結果だと分析した。
イラン国営放送IRIBも、イランの強力な警告が ホワイトハウスを動かしたと報じ、勝機をつかんだかのような雰囲気を演出した。これは、イラン側がエネルギー施設を攻撃した場合、即時かつ厳しい報復を加えるという威嚇が有効に働いたという主張にほかならない。
先に、マスード・ペジェシキアン イラン大統領は、米国の「焦土化を伴う圧力」に対して外部の脅威やテロはイラン国民を一層結束させるだけだと述べ、決死の覚悟を示した。トランプ大統領が示した5日間の猶予が対話の端緒となるのか、それともより大きな衝突の前触れとなるのか、世界の注目が集まっている。現在、双方は交渉テーブルの裏側で高度な心理戦と世論戦を展開し、主導権を巡る争いを続けている。
