15日（現地時間）、クリス・ライト米エネルギー長官は、ドナルド・トランプ大統領が韓国を含むアジア5カ国にホルムズ海峡への艦艇派遣を要請したことに関し、「世界各国が参加する広範な連合が海峡を再び開くために協力するのは極めて合理的だ」と述べた。
ライト長官はこの日、米ABCのインタビューで「世界中の国々がホルムズ海峡を通過する（エネルギー）物資に依存している。リストの最上位には中国があり、日本、韓国、そしてアジア各国が続く」と述べた。
そのエネルギー輸送は主にこうした国々に向かい、これらの国々が今回の事態で最も直接的な影響を受けると語った。
続けて「だがまず重要なのは、イランがこの地域や世界で軍事力を投射する能力を完全に破壊することだ」と述べた。
米海軍がホルムズ海峡の開放に関与するかとの問いには、「米国の全軍事資産が、トランプ大統領が指摘したように他国の軍事資産とともに海峡再開に向けて動く」と答えた。
さらに「我々の焦点はイランの軍事能力を破壊することであり、ここには海峡を脅かすために特に使用される軍事能力も含まれる。まずその任務を完了させなければならず、近い将来に海峡が再び開くのを見るだろう」と重ねて述べた。
この発言は、韓国などホルムズ海峡経由でエネルギーを輸入する国々が商船護衛などの作戦を実施する前に、イランの軍事能力の無力化が優先されるべきだという意味にも解釈できる。
原油価格の上昇については「この衝突は今後数週間のうちに明らかに終わると考えている。もっと早く終わる可能性もあるが、数週間以内には終了する。そうなれば供給は回復し、価格は下がるだろう」と述べた。
また「短期的な混乱が生じることは当然承知していたし、米国民に若干の価格上昇をもたらすことも認識していた」とした上で、「だが現時点の価格は依然としてバイデン政権時よりかなり低い水準だ」と付け加えた。
