クリス・ライト米エネルギー長官は、ドナルド・トランプ大統領が韓国を含む5か国にホルムズ海峡への軍艦派遣を事実上要請したことに関連し、世界各国が参加する広範な連合が海峡の再開に協力するのは極めて理にかなっていると述べた。
ライト長官は現地時間15日、米ABCのインタビューで「世界の国々は皆、ホルムズ海峡を通るエネルギー資源に依存している。最上位には中国があり、日本や韓国をはじめアジア諸国が続く」と語った。
ホルムズ海峡を通じて輸送されるエネルギーは主にこれらの国々に向かっており、こうした国々が今回の事態で最も直接的な影響を受ける国々だと指摘した。
さらに、「だが今最も重要なのは、まずイランがこの地域および世界で軍事力を投射する能力を完全に破壊する作業を終えることだ」と付け加えた。
米海軍がホルムズ海峡の開放に関与するかとの質問には、ライト長官は「米国の軍事資産はもちろん、トランプ大統領が言及したように他国の軍事資産もともに海峡再開のために動く」と述べた。
「我々の焦点はイランの軍事能力の破壊にあり、ここには海峡を脅かすために特に使用される能力も含まれる。まずそれらの任務を完了させなければならず、近いうちに海峡が再び開かれるのを目にするだろう」とも語った。
この発言は、韓国などホルムズ海峡経由でエネルギーを輸入する国々が海峡での商船護衛などを行う前に、イランの軍事能力を先に無力化する必要があるという意図を示すものと解釈できる。
ライト長官は原油価格の上昇について、「この衝突は今後数週間のうちに明確に終息すると考えている。早ければもっと早く終わる可能性もあるが、数週間のうちには収束するだろう。そうなれば供給は回復し、価格は下がる」と述べた。
また「短期的な混乱が生じることは承知しているが、現在の価格は依然としてバイデン政権時と比べてかなり低い水準にある」と強調した。
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イム・ヘジュン(junelim@yna.co.kr)
