海軍教育司令部の司令官・参謀、教官・訓育官ら約600人が、「50万人のドローン戦士養成」と連動する海軍ドローン戦士育成実行計画の推進力を高めるため、自発的に操縦資格の取得に取り組み、無人動力飛行装置4種（無人マルチコプター）以上の資格を取得して話題になっている。
海軍教育司令部は1月から姜正浩（中将）司令官をはじめとする指揮官・参謀が先導し、教育の出発点である部隊の特性を踏まえ、「海軍は誰でもドローンを扱える」という目標の下、自発的に無人動力飛行装置操縦者の4種以上の資格取得を推進した。続いて教官・訓育官も自主的に参加し、約3か月で約600人が資格を取得する成果を上げた。
部隊は、韓国交通安全公団から教育機関として認証された戦闘兵科学校・海洋無人システム教育センターで、ドローン指導・実技評価の操縦資格を持つ5人の専門教官を通じて、年間18回の実施で144人が3種資格を取得し、実務部隊で運用できるよう教育している。
このほか、ドローン親しみ化（WELCOME）コース、ドローン運用者の深化コース、無人ヘリコプター運用者コースなど多様な教育課程を通じてドローン戦士の育成に努めている。
また最近、キャンティック総合技術院が寄贈した慰問品ドローン55台とドローンサッカー競技場1面を活用し、養成過程の副士官候補生たちが週末の休息時間にチームを組んで試合ができるよう配慮した。実務兵士は部隊ごとにドローンサッカー同好会を結成して自主的に活動し、兵士のドローンへの親しみを高めている。
オ・ジョンウン（大佐）教育訓練部長は「海軍教育司令部は今年7月1日から養成・補修教育過程に基づく教育課程への反映を準備している」と述べ、「2029年までに部隊用ドローン飛行訓練場を追加整備し、現在の教育人数の3倍以上がドローン専門教育を受け、海上と基地の境界分野で任務を完遂できる環境を整えるよう最善を尽くす」と語った。
