" />よく行っていた食堂が追加のおかずを有料化すると、消費者の10人中4人以上が二度とその店に戻らないと答えた。
市場調査専門企業エムブレイン・トレンドモニターが24日に全国の19～69歳の成人男女1000人を対象に実施した調査によると、おかずのリフィル有料化に対して回答者の64.8%が反対を示した。
調査参加者の63.9%は、無料で提供されるおかずサービスを韓国の外食文化の固有の特徴だと捉えている。
店でおかずを一度以上追加で頼む割合は半数を超え、消費者はそれを別料金のサービスではなく、料理の価格に含まれる基本構成だと認識していた。
エムブレイン・トレンドセンターの関係者は、おかずのリフィル有料化への反発が強いのは、単なる追加支出への抵抗だけではないと指摘した。多くの消費者はおかずを付加サービスとは見なさず、主メニューの価格に既に含まれる基本要素だと考えており、無料のおかずサービスを韓国外食文化のアイデンティティとして受け止める傾向が強いという。
また、おかずに値段を付けることは事実上の値上げであり、店の心づかいが薄れたと受け取られる可能性が高いと付け加えた。
消費者が店を選ぶ際に最も重視するのは主メニューの味だ。回答者の72.5%は、おかずの品数よりも主メニューの味の方が重要だと答えた。さらに75.2%は、おかずが少なくても主メニューの価格が安ければ問題ないと考えている。
それでも、よく行っていた店が別途おかず代を請求し始めたら、42.3%がその店に行かなくなると答えた。その主な理由は「主メニューの価格におかず代が含まれていると思う」が55.4%で最も多く、ほかに「今後の外食費負担が増える」「ケチだと感じる」といった回答が続いた。
一方で、すべてではなく一部のみ有料とする妥協案には賛成が多かった。基本のおかずは無料にして、高級なおかずだけ有料にする方式については53.3%が肯定的に評価した。また、欲しいおかずを選べる方式の導入にも54.3%が賛成した。
回答者の97.3%は、ここ1年で外食価格が大きく上がったと感じている。このため、消費者はコスパ重視の消費をするか、外食の回数を減らすなど、消費行動を変化させている。
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