ウィワンに住む中学生、イ・モ君（16）は昨年の冬休みから毎朝、紙の新聞を読む習慣を始めた。学校で受けたメディアリテラシー教育がきっかけだった。スマートフォンを開けば情報があふれる「情報過負荷」の時代に、無分別に情報を受け入れている自分を見つめ直したという。新学期が始まってからは、選別された良質な情報に触れるため、朝の自習時間に新聞スクラップを行っている。
19日、京畿日報の取材で、10代のあいだで信頼できる情報源として紙の新聞の存在感が再び高まっていることが分かった。
この変化には、無差別な情報受容を避け、レガシーメディアの重要性を認識させる教育機関レベルでのメディアリテラシー教育の拡大が影響しているとの分析がある。
韓国言論振興財団が昨年6〜9月に全国の小学校4〜6年生と中・高校生2674人を対象に実施した調査によると、紙の新聞を読むと答えた10代は12.7%だった。2022年の直前調査（11.4%）より1.3ポイント増加している。すべての年齢層で紙の新聞の読者率は低下傾向だったが、唯一10代だけが上昇に転じた。
紙の新聞に対する信頼度も依然として高かった。同調査の媒体別ニュース信頼度では、テレビが3.70点で最も高く、続いて紙の新聞が3.62点だった。
専門家は、ここ数年で学生がメディアリテラシー教育に触れる機会が大幅に増えたことが影響していると指摘する。2022年に改訂された教育課程には、メディアリテラシーを小・中・高のすべての教科と連携させる内容が盛り込まれており、この時点以降、若者のレガシーメディアに対する見方が変わった可能性がある。
チェ・ジンボン（成功会大学新聞放送学科教授）は「メディアリテラシー教育を通じて学生はさまざまなメディアに接する態度を学ぶ」と述べ、「映像媒体に慣れているだけでなく、印刷媒体の重要性も学ぶため、新聞を読む10代が増えた要因になった可能性がある」と指摘した。
道内でも正しい情報受容の態度を伝えるメディアリテラシー教育が活発に行われている。
京畿道教育庁は昨年、「2025 学校へ行くメディア教育」事業で道内の数百校にメディアリテラシーの専門講師を派遣した。道教育庁は今年もこの事業を継続し、学生がメディアを批判的に理解し、虚偽や操作された情報を見分ける能力を育てる予定だ。
道教育庁の担当者は、情報過負荷の時代に生きる学生がメディアの情報を批判的に受け止め、安全に利用できるよう毎年教育を実施しているとし、今回も学生の目線に合わせたメディアリテラシー教育の提供に努めると述べた。
